ブックメーカー登録ガイド＆認証

基本的な登録情報を記入し、ボーナスコードを入力しましたら、次のステップは認証手続きを行うことです。この手続きにおける必要事項は、電子投票リストにあなたの名前が載っているかによって変わってきます。本ページでは、基本的に単純なタスクを通して、必要事項などをご説明いたします。

身元の認証方法

ブックメーカーによって要求される情報や提出方法が多少変化しますが、基本的なガイドラインはございます。

アカウントを登録する際は、電子投票リストや信用照会機関などの存在するデータベースを元に、ブックメーカーがあなたの詳細内容を確認することができます。詳細内容が合致すれば、この時点ではそれ以上の情報をご提供するよう要求されることはありませんが、あなたが引き出しをする時、または特定の配当金の閾値に達した時に、より詳細内容を要求されることがあるかもしれません。

これらの場所で取得した情報が、詳細内容を認証するのに不十分であった場合、より詳細内容について要求されることがあるかもしれません。基本的には、プロバイダのウェブサイトを通して、またはメールで送信されて、写真やスキャン内容がアップロードされますが、身分証確認を要求される際に明確にする必要があります。

必要書類

あなたの身元を確認するには、基本的にはこれらの書類が必要になります：

• 写真ID - 運転免許証、パスポートまたはマイナンバーカード。
• 住所証明 - 一般的には、住民票や公共料金、消費税、または直近3ヶ月以内の銀行口座残高など。
• 決済方法 - デビットカードや直近の銀行口座残高のコピー。

ブックメーカーによっては、あなたのを認証するために、写真IDと一緒に自撮りを撮るよう要求されるかもしれません。

認証方法アドバイス

基本的に、ブックメーカーは数時間以内に登録手続きを行えるよう手続き自体をシンプルにするようにしていますが、円滑に遅延なく進めるために、いくつかのアドバイスに従ってください。

• 身分証、運転免許証またはデビットカードの両面を写真に撮ってください。
• デビットカードの写真で、CVV番号を紙などで隠す、編集ソフトなどで見えないようにしてください。
• 写真やスキャンがハッキリと見えること、ボヤけてないこと、書類の四隅がきちんと見えるようにしてください。
• 画像は読み込みが読み込みやすいように、適度な大きさのものを選んでください。

認証が却下された場合の対応

大抵、認証手続きには時間がかかりません。認証却下のよくある原因は、不明瞭な写真もしくは送信された書類に不備が多いです。この場合、基本的にはプロバイダから連絡があり、不足している情報、もしくはハッキリと見える画像を要求されるかと思います。これらをご提供していただくことで、基本的には早急に不十分な点を修正することができます。身元を保証するための正確な法的情報の提供、またご自身の資金を利用していることを証明することができれば、ベッティングサイトがあなたのアカウントを拒否する理由は一切ございません。しかし、もしかしたらサイトがお客様を公正に対応してくれない、もしくは理由なくアカウントを却下しているように感じてしまっているかもしれません。その場合は、他のサイトをご利用して頂く、もしくは特定非営利活動法人 証券・金融商品あっせん相談センター(裁判外紛争解決手続き)にお問い合わせください。

認証要求をされなかった場合

認証を要求されず、サイトの合法性が心配である場合、例えば日本の4つの公営ギャンブル、競馬であれば農林水産省、競艇は国土交通省、競輪とオートレースは経済産業など、管轄が分かれるため、まずは競技によって管轄を確認してみましょう。

利用しているサイトが信頼できると確信しているのであれば、書類を要求されていない理由が他にあるのかもしれません。

• ベッティングサイトが、電子投票リスト、またはちょっとした与信調査を用いて、自動的に身元が認証されます。
• 身元や年齢などの基本情報は認証されていますが、まだKYC(様々な情報を取得して行う本人確認審査)が完了していません。ブックメーカーによっては、詐欺やマネーロンダリング審査を行う前に、20万円まで出金することができます。

国際的な認証

• オーストラリア ‐ 2023年9月以降、オーストラリア法令では、顧客はベットを賭ける前に、フルネーム、生年月日、住所の認証が義務付けられました。以前は、オペレーターは顧客の身元を認証するのに72時間を要しました。
• カナダ - カナダからアクセスされる大抵のブックメーカーは、イギリスもしくはマルタギャンブル監視機関に登録、ルールに遵守している場合が多いです。例えば、あなたがカナダのBet365のような信頼のおけるサイトに登録しているとします。その場合、各国の条件に従って、登録時や初めての引き出し時に、身元を認証するよう要求されるでしょう。2022年以降、ブックメーカーはiGamingオンタリオにも登録され、顧客はアカウント作成時に身元を認証する必要がございます。
• アイルランド共和国 - アイルランドにおけるギャンブル規制は、しばらくの間審査状況にありました。2020年12月には、2019年ゲームおよび宝くじ(改正)法案では、アイルランドでのギャンブル最低年齢制限を18歳に設定しました。オペレーターに登録する際に認証する必要はございませんが、いかなる引き出しをする前に、年齢認証が行われます。また、オペレーターによって要件が異なってきます。2023年までにギャンブル規制法案が施行されるのを目標として、2022年12月に本法案が可決されました。 しかし、2023年11月時点では、まだ施行されておりません。
• アメリカ合衆国 - アメリカでは、オンラインギャンブルは各州ごとに規制され、ライセンスが発行されており、現在少数の州のみがオンラインギャンブルを許可しています。顧客は必ずオペレーターに登録するため、フルネーム、生年月日、住所を提示する必要がありますが、認証方法や認証にかかる時間は州によって異なります。ギャンブル年齢制限も州によって異なりますが、基本的に18歳から21歳で設定されています。
• ブラジル - 「チャンスゲーム」はブラジルでは違法で、固定オッズスポーツのベッティングも2021年にやっと合法化されました。しかしながら、国外の多くのオンラインカジノがブラジルプレイヤーにサービスを提供しています。この国外サービスの認証方法は、イギリスやマルタギャンブル監視機関のように、ライセンス規制によって異なります。ブラジルの下院議会は、2023年に政府のギャンブル規制を可決し、国内のカジノ規制に向けてさらなる措置を講じました。

Bet365年齢認証

Bet365で必要な年齢認証は、国よって多少異なります。

カナダやイギリス、Bet365ニュージーランドなどを含む大抵の英語圏では、入金する前に、氏名・生年月日・住所の認証を要求されます。ウェブサイトに書類がアップロードされ、認証手続きが完了するまで最大48時間かかりますが、基本的にはあまり時間がかかりません。

参照： help.bet365.com/my-account/account-verification

なぜ身元を認証する必要がありますか？

イギリスのオンラインブックメーカーでは、ギャンブルライセンス条件として、顧客に身元、住所、決済方法の本人名義を確認する義務があります。ハイストリートブックメーカーでは誰でもベットを賭けることができますが、オンラインカジノにおいては、特定の問題が生じてくるため、身元を認証することが必須となります。ハイストリートブックメーカーでは、レジ係の者が年齢を見た目からも推定することができ、また公共の場でCCTVカメラもあるため、匿名性は保証されません。オンラインの場でも、いかなるギャンブルも安全かつ合法に施行できるよう、このような認証作業が必要不可欠となります。

• 年齢 - 日本では公営ギャンブルができる最低年齢は20歳、オンラインカジノはサイトによって設定年齢が異なる場合がありますが、大抵は最低年齢が18歳以上となっています。ブックメーカーは、フリーベットを含めいかなるベッティングを行う前に、あなたの年齢を確認する必要があります。登録している住所で電子投票リストに載っている場合、あなたがブックメーカーに登録する際に、自動で年齢が確認されます。そうでない場合は、本人確認ができる書類をサイトにアップロード、もしくはEメールで提示するよう要求されます。
• セルフコントロール - イギリスのギャンブル監視機関は、公認サイトにおいてセルフコントロール機能を提供しています。もしプレイヤーがセルフコントロール機能を利用されると、サイトはいかなる入金や賭け金も受け付けなくなります。そのため、新規アカウントが作成される際には、必ず本人確認をする必要があります。
• 詐欺やマネーロンダリング - 犯罪者は違法な活動から手に入れた資金を洗浄するためにギャンブルサイトを利用することがあります。これらの資金で賭けたベットの利益は合法な配当金となるからです。

年齢認証方法と法令について

オンラインカジノでの年齢認証は、アカウントの登録時、もしくはサイトによっては一定期間を過ぎた後に、本人確認書類の提出を求められるため、その際に年齢も確認される形となります。本人確認書類は、氏名・生年月日・顔写真のある身分証明書(運転免許証やマイナンバーカード)・住所証明(住民票や公共料金の領収書)などが必要です。仮に年齢を偽った場合、なりすまし行為として規則違反の対象となり、アカウントの凍結や、入金資金・勝利金が没収されます。悪質と判断された場合には、永久的にアカウントの再登録が不可となるなど厳しい処分が下されることもあります。

日本国内において、賭博行為は刑法第185条/186条にて禁止されており、犯罪とみなされます。しかし、上記で述べた「公営ギャンブル」に該当するものは、それぞれ監督省庁が存在するため、違法になりません。

オンラインカジノに関しては、明確な法令が存在しないため、合法とも違法とも言えないグレーゾーンと言えるでしょう。ただし、日本国内の店舗で、賭博・換金を行ったインカジ(いわゆる闇カジ、店舗内のパソコンからカジノゲームをして、その場で払戻を行うサービス)や、運営が日本国内で行われている場合など、利用環境などによっては違法とみなされてしまう恐れがあるため、プレイをする前に、次の点について確認することを推奨します。

• オンラインカジノのサーバーが海外にあるのか：日本国内のサーバーを利用してサイトを運営している場合、日本でカジノを運営していることになり、「賭博場開張図利罪」で違法となってしまいます。
• 日本で運営されていないか：海外のサーバーを利用していても、運営自体が日本国内で行われていると違法となってしまいます。
• 賭博合法の国のライセンスを取得しているのか：日本同様に賭博を禁止している国での運営となれば、違法とみなされてしまいます。